水島 総(日本文化チャンネル桜代表・映画監督)
一月二十四日に行われた映画「南京の真実」製作発表記者会見は、自民、民主の十二名の国会議員の出席、保守系学者文化人三十三名、六十人以上の地方議員の賛同等々、日頃、反米や親米、皇室典範問題、教科書問題、百人斬り問題等で互いに論争していた人々が、小異を捨て大同団結して集まっていただいた。現在の日本は、まさに「国難」に直面していると言っていい。その自覚と危機感が、この保守の「大同団結」を生み出したのである。
この「保守大合同」記者会見を考えるとき、私は、二年半前、衛星放送「日本文化チャンネル桜」を開局し、これまで無理を重ねながら放送を続けて来た甲斐があったと、しみじみ思った。そして、何とか日本の危機到来に、間に合ったのかとも思うのである。
映画「南京の真実」製作委員会は記者会見から数日後、映画製作のための募金を開始した。その日以来、全国草莽の皆様から、本当に胸が熱くなるようなメッセージや電話連絡とともに、たくさんの協賛寄付金が送られてきた。二月二十六日の時点で、ついに協賛寄付金は五千万円を超えた。目標の三億円にはまだ遠い金額ではあるが、私達は英邁で勇気ある日本人の子孫である。人情豊かな誇りある日本人である。必ず、どんなことがあっても、世界に恥じぬ、堂々たる「南京の真実」を伝える映画製作を実現し、大東亜戦争を戦われた先人の皆様と祖国の汚名を晴らす覚悟である。
私達の映画製作資金集めが何故困難かといえば、中国ビジネスに関わる日本企業が全く協力しないこともある。多くの日本国を代表する企業は、今、「打算」「金儲け」を優先し、経営者自身も、日本人であること、日本の企業経営者としての誇りと自負を捨てた結果、お追従に、見返りを期待して日中友好映画や日韓友好映画なら金を出しても、日本の歴史的汚名を晴らす映画については無視、黙殺、あるいは妨害の立場をとって、中国政府の南京大虐殺キャンペーンのお先棒を担ぐのである。
その「売国的姿勢」はまた、日本のマスメディアに最も如実に現れている。産経新聞を除き、私達の記者会見を報道したマスメディアはない。記者会見直後に、世界中の通信社、有力新聞が三十数社も大きく記事にしたにもかかわらずである。中国が怖いのである。中国当局に、取材を意地悪されたり、妨害されたり、日本国内でトラブルになるのが、嫌で怖ろしいのである。何という情けない「日本人」なのか。
ジャーナリストというのは、まさにトラブルや妨害、迫害こそを取材対象として取り上げることを専門としているのだ。
最近、ジャーナリストの青木直人氏から聞いたマスコミの惨憺たる中国拝跪例を紹介する。NHKは海外の在留邦人を対象に、国内の番組とほぼ同様の番組編成で衛星放送を世界中に配信している。ところが、中国当局は、昨年八月十五日、小泉首相が靖国神社参拝をしたことを機に、中国におけるNHKの在留日本人向け放送を中断させたのである。それに対して、NHKは日本国内でこのことを全く報道しなかった。そして、中国当局に抗議もしなかった。また、民放や朝日新聞をはじめとするマスメディアも北京その他に、多数「棲息」しているはずなのに、一切放送しなかった。中国が怖いからである。しかし、そのNHKも、政府の総務省が資金援助しているNHK短波放送に、「拉致問題」をもっと取り上げるよう指導すると、報道の自由を侵すだの編集権の自由、表現の自由を侵す恐れがあると堂々抗議の声を会長や編成局長等が上げるのである。
完全に報道の自由を侵されながら、日本のマスメディアは、中国当局には、頭を垂れて一言の抗議も、報道もせず、決定に従うだけの奴隷根性を曝け出したのである。
中国当局は、安倍訪中をきっかけに「日中友好のため解除した」と述べたそうである。このことも全く報道されなかった。
この惨状が、社会の木鐸たるマスメディアの現状なのである。
日本企業も、日本マスメディアも、恃むに足らない。今、日本に残っている最後の砦は「草莽崛起」を心の旗印にした日本の草莽の民である。
この映画は草莽の士の「志」によって作られる。今はそれしか方法がない。
もし、この映画が製作されなかったら……南京大虐殺なるものは、日本から嘘だとの声が上がらなかったら……南京大虐殺は世界中の共通認識となり、現在拡張工事中の「南京大屠殺記念館」は、アウシュビッツや原爆ドームと同じように「世界遺産」として、登録されてしまうだろう。(現在中国政府は申請中)
どんなことがあっても、私達が映画製作と世界配信を必ず実現しなければならない。
この映画製作は、ただの歴史的誤りに対する「反対」映画を作るという意味だけではなく、日本と日本人全ての名誉と誇りがかかっているからである。
ますらをの悲しきいのちつみかさね つみかさねまもる大和島根を
三井甲之